現代の生活において動画は一般的なものとなり、動画市場はこれからも広がっていくものとされています。ただ、これから作るのであれば、しっかりと最新のトレンドをチェックしておきましょう。

この記事では、マーケター向けに2023年における動画市場のトレンドやマーケティングを展開する上でのポイントなどを解説します。気になる方は、ぜひ最後まで読んでみてください。

2023年の動画市場は5つのトレンドが大切

2023年の動画市場のトレンドを知るためには、5つのポイントをチェックしておく必要があります。簡単にまとめると、以下の通りです。

• コネクテッドテレビの増加
• 本格的なコマース機能の実装
• 企業による動画コンテンツへの投資
• ショート動画の人気
• VR・ARの活発化

それぞれどのようなトレンドなのか、1つずつ見ていきましょう。

コネクテッドテレビの増加

1つ目は、コネクテッドテレビの増加です。コネクテッドテレビとは、インターネット回線に接続されているテレビ端末のことを指します。スマートテレビと呼ばれることもあり、これまでのテレビよりも多機能かつ双方向の利用を実現したテレビです。

コネクテッドテレビは多くの人が利用しており、年々増加傾向です。特に新型コロナウイルスの流行で多くの人が家で過ごすようになり、コネクテッドテレビで動画を視聴する人が増加しました。そのこともあり、2023年ではコネクテッドテレビはトレンドとなっています。

そのこともあって各動画配信サービスは、リビングルームのユーザーをいかに獲得するのかという競争が起きています。例として現在のテレビには、NetflixやAmazonプライム・ビデオなどの動画配信サービスがすぐに視聴できるような機能が搭載。利用者は気軽にテレビで映画やドラマなどを楽しむことができます。

本格的なコマース機能の実装

2つ目は、大手SNSでの本格的なコマース機能の実装です。コマースとは電子商取引のことであり、欧米市場での先行テストを踏まえた上で、日本でも開始されるとされています。実際に大手の動画プラットフォームではライブコマースを普及させるための環境整備が行われており、日本でもライブコマースによる取引が活発になるかもしれません。

ライブコマースの事例として有名なのが中国です。中国はライブコマースが非常に活発な国であり、2020年には日本円で約17兆円以上もの市場となっています。ここまで活発な理由は複数あり、共同購入で安く購入できたり、ライブ配信だからこそありのままのサイズや色味を確認できたりなどが挙げられます。

日本では中国ほどライブコマースが活発化されていませんが、今後コマース機能が本格的に実装されれば、普及して新たな商売方法として注目を集めるでしょう。このような新しいビジネスモデルは、マーケターにとっては注目おきたいはずです。

企業による動画コンテンツへの投資

3つ目は、企業による動画コンテンツへの投資です。数年前から投資は行われてきましたが、2023年もこれまで同様に多くの企業が動画コンテンツへ投資していくでしょう。実際にさまざまな企業がYouTubeのチャンネルを活用しており、商品の紹介や求人募集など目的に応じた動画を投稿しています。

なお、企業がYouTubeチャンネルを持つメリットは複数あります。主なものとして、新規顧客の獲得につながったり、消費者に企業や商品・サービスの理解を深めてもらったりなどです。

ショート動画の人気

4つ目は、ショート動画の人気です。TikTokを中心にショート動画がトレンドとなっており、2023年でも熱が冷めないとされています。実際に数年前から多くのSNSでショート動画が投稿されるようになり、例としてYouTubeではショート動画向けの機能も用意されました。

ショート動画は短い尺だからこそサクッと視聴できる上に、基本的に縦型であることからスマホを横に向ける必要がありません。通勤通学の最中に視聴することも可能で、企業がショート動画を作成して公開するケースも増えています。

また、ショート動画の搭乗はクリエイターの活動の幅を増やすきっかけにもつながりました。例えば、ショート動画で本編動画の予告編を公開するといったものが挙げられます。また、プラットフォームに関しても複数のショート動画の間にショート動画風のCMを入れるといった工夫もされています。

VR・ARの活発化

5つ目は、VR・ARの活発化です。これまでもVRやARは存在していましたが、5Gの普及によって2023年はさらに活発なものになるとされています。

そもそもVRとは仮想空間のことで、視聴者がまるでデジタル世界にいるかのような気分になれる技術です。もう1つのARは、現実世界の一部にバーチャルの視覚情報を重ねて表示する技術です。

VR・AR技術はエンタメ業界だけではなく、幅広い業界で取り入れられています。例として不動産業界の場合、VR・AR技術を使うことで現地に行かなくても部屋の雰囲気を立体的に把握しやすくなります。

特にVRに関しては、技術を用いて作られたメタバースが人気です。そのことは政治にも生かされており、実際に自民党がメタバースを活用して仮想空間での外胴演説を行いました。

今後起こりうるニーズを掴むために、動画マーケティングを展開する上でのポイント

動画市場は今後も盛り上がることもあり、今から参入しても問題ありません。

ただし、動画を用いてマーケティングを展開する上では複数のポイントがあるため、それらを覚えておくことで効果的なものにしやすくなります。簡単にポイントをまとめると、次の通りです。

• HHHを意識する
• 適切なKPIを設定する
• ターゲットに合うプラットフォームを選ぶ
• 2種類の方法を知っておく

こちらもそれぞれ1つずつ解説します。

HHHを意識する

1つ目のポイントは、HHHを意識することです。HHHとは「Hero」「Hub」「Help」によって構成される動画マーケティングの基本戦略のことを指します。2014年にGoogleが提唱し、現在でも重要な概念です。

「Hero」「Hub」「Help」というのは、それぞれ異なる動画スタイルのことです。「Hero」は普遍的な欲求やニーズを刺激して、多くの共感を獲得できる動画のこと。「Hub」はターゲットにとって身近な関心事とブランドを結びつける動画のことを指します。最後の「Help」は具体的なニーズや問題の解決策を伝える動画のことです。

HHHを意識することによって、複数の効果が得られます。具体的には、商品・サービスの認知度の向上や顧客生涯価値の向上などです。

KPIを適切に設定する

動画マーケティングにおいて、KPIは重要です。KPIとは成果指標のことであり、動画マーケティングにおいては、動画の再生回数や動画の表示回数、ユーザー1人あたりの再生時間などがKPIとして利用されています。

KPIを設定する際には、目的に応じて適切に設定しましょう。例として商品の認知度向上を目的としている場合、動画の再生回数や表示回数が指標となります。クリック率やコンバージョン率に関しては、認知度の向上という目的においてはそこまで関与しません。

それらは商品の購入やサービスへのお問い合わせ件数の増加を目的としている場合に、重要な指標となります。

ターゲットに合うプラットフォームを選ぶ

動画を投稿できるプラットフォームは複数あり、TikTokやYouTube、Instagramなどが挙げられます。もし実際に動画を投稿するのであれば、狙っているターゲットに合わせてプラットフォームを選びましょう。

例えば20〜30代の女性をターゲットとしている場合、その世代が多く利用しているInstagramがベストとなります。

例として「COHINA」という女性向けファッションブランドは、毎日Instagramでライブを配信。2018年1月に本格デビューしたブランドですが、ライブを通じて顧客とコミュニケーションを取ることを続けた結果、翌年の2019年3月には月商5,000万円を突破するほどの規模となりました。

動画マーケティングの手法を知っておく

動画マーケティングには、主な手法としてインタラクティブ動画とパーソナライズド動画があります。それぞれ異なる手法であるため、目的に応じて適切な手法を用いてみましょう。

インタラクティブ動画

インタラクティブ動画は、視聴者がタップしたりクリックしたりなど、動画視聴以外の行動を起こす要素を持つ動画のことです。例えば、動画内のオブジェクトをクリックすることによって、特設ページでアクセスできるといったことが挙げられます。

インタラクティブ動画は動画を操作できるという新しい経験ができるため、視聴者に対して強い印象を与えられます。その上、エンゲージメントの向上にもつながり、商品の購入やサービスへの問い合わせといったことに発展させられるでしょう。

インタラクティブ動画は、さまざまなシーンで活用できます。具体的には、採用活動や教育などです。また、ランディングページの最適化をする上でもインタラクティブ動画は活用できます。

パーソナライズド動画

パーソナライズド動画は、個別のユーザーに対してカスタマイズされた動画のことを指します。ユーザーの年齢や性別、購入履歴などによってアレンジされた動画や、SNSのプロフィール情報によって最適と判断された動画のことを指します。

このようなパーソナライズされたものは多くのユーザーが求めていることです。事実、Adobe社が行った調査では、ユーザーの約60%がデジタル上においてパーソナライズされた体験を望んでいるという結果が出ています。

パーソナライズド動画は営業でも活用できるものであり、非対面での販売や接客に活用することも可能。2023年は新型コロナウイルスの影響で以前のように気軽な対面販売や対面接客がしにくいからこそ、非対面でも活用できるパーソナライズド動画が重要になります。

参考：アドビ、消費者のデジタル体験に関する調査結果を発表| Adobe

2023年に動画広告を作っていく上でのポイント

動画マーケティングを展開するためには、実際に動画広告を作る必要があります。しかし、2023年に動画広告を作るのであれば、以下で紹介しているポイントを覚えておきましょう。

「クリエイティブ」が重要

2023年に動画広告を作るのであれば、クリエイティブを重要にしましょう。クリエイティブは独創的という意味です。つまり、これから動画広告を作るのであれば、他の広告とは違う独自のものにする必要があります。

その理由として、同じようなものを作っても他の動画広告に埋もれて思うような効果が得られないためです。クリエイティブに動画広告を作ることで、他の広告との差別化につながり、多くの人に見てもらいやすくなります。

独自のものを作るというのは、誰でも簡単に作れるものではありません。しかし、適切にPDCAを回したりニーズを徹底的に調べたりすることで、その会社ならではの動画広告を作れることができます。もし自社で難しいようであれば、動画制作会社に相談してみるのがおすすめです。

縦型のショート動画広告を作る

現在ではスマホで視聴するユーザーが多いため、縦型のショート動画広告を作るのがおすすめです。この際、冒頭の演出が重要となります。理由として、冒頭でユーザーを惹きつけられなければ、すぐに視聴をやめられてしまうためです。

ショート動画は人気であるがゆえに、膨大な数の作品が存在します。その上、簡単に次の動画へ切り替えられるため、ユーザーとしては面白くないと思った時点ですぐに視聴をやめてしまうのです。だからこそ、ショート動画であっても冒頭のインパクトが重要となります。

対策方法としては、「転職で悩む方必見！」というような冒頭に見てもらいたいターゲットに呼びかけるようなセリフを入れたり、気分が上がるようなBGMを追加したりなどが挙げられます。この部分に関しては、PDCAを回してどれが効果的なのか探してみると良いでしょう。

ライブ配信でユーザーと交流する

別の項目で述べたように、2023年はライブコマースが注目を集めています。だからこそ、ただ動画広告を展開するのではなく、ライブ配信も行うようにしましょう。

近年ではTikTokやInstagram、YouTubeなどでライブ配信ができるようになっています。ライブ配信をすることで、リアルタイムでユーザーとコミュニケーションを取ることが可能。ユーザーとの関係性を構築したり、どのような商品やサービスが求められているのか調べたりすることができます。

実際に取り組むならトレンドを踏まえることが大切！

今回は、マーケター向けに2023年における動画市場のトレンドやマーケティングを展開する上でのポイントなどを解説しました。2023年は複数のトレンドがあり、それらを踏まえて取り組むことで、効果的な成果を得られるでしょう。

だからこそ、これから動画マーケティングを始めようと思っているのであれば、今回紹介した内容を活用してみてください。

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この記事を書いた人

赤石勇太郎

赤石勇太郎：株式会社tegy の代表取締役。
世界を熱狂させる会社を創るため、日々奮闘している。
モットーは「挑戦を楽しむ！」
趣味は山登り、キャンプ、音楽フェス。