「うちの会社もYouTubeを始めたほうがいいのかな？」

って思っても、具体的に何を始めればいいかわからないですよね。

いざ始めてみたものの再生数が伸びず、数ヶ月で更新が止まってしまう企業も少なくありません。

しかし、企業のYouTube活用が当たり前になった今、アカウントを持っていないこと自体がブランドの弱点になりかねません。

この記事では、YouTube企業アカウントの基本知識から作り方、そして失敗しないための注意点まで一気に解説します。

読み終える頃には、自社がどのようなチャンネルを作れば成果につながるか、具体的なイメージが持てるはずです。

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YouTubeの企業アカウントとは？

YouTube企業アカウントとは、企業が認知拡大などビジネス目的でYouTubeチャンネルを開設・運営するための専用アカウントです。

正式には「ブランドアカウント」と呼ばれ、個人用のGoogleアカウントとは別に作成できます。

特別な申請や費用は一切かからず、Googleアカウントさえあれば誰でも無料で開設できる点も大きな特徴です。

個人アカウントとの違い

企業がYouTubeを活用する場合、個人アカウントではなくブランドアカウントを使うべきです。

両者の最も大きな違いは、複数人でチャンネルを管理できるかどうかという点にあります。

個人アカウントはチャンネルの管理者がアカウント所有者1人に限られ、作成できるチャンネルも1つのみです。

一方、ブランドアカウントでは複数のGoogleアカウントから1つのチャンネルを管理でき、権限の種類もオーナー・管理者・コミュニケーション管理者の3種類に分けられます。

また、個人アカウントではGoogleアカウント名がそのままチャンネル名になってしまいます。

企業名やブランド名を自由に設定できません。

ブランドアカウントであればチャンネル名を自由に設定・変更でき、1つのアカウントで最大100個のチャンネルを管理できます。

企業アカウントを作るメリット

YouTube企業アカウントを開設する最大のメリットは、継続的なファン獲得につながることです。

YouTubeは国内だけで6,500万人を超えるユーザーを抱えており、年齢・職種を問わずあらゆる層にアプローチできる強力なメディアです。（2026年3月現在）

さらに、YouTubeはGoogleに次ぐ世界第2位の検索エンジンという側面も持っています。

ターゲット層の検索意図に合った動画を投稿することで、まだ自社を知らない潜在顧客にも低コストでリーチできるのです。

YouTube企業アカウントの作り方

YouTube企業アカウントの開設は、手順さえ把握すれば誰でも短時間で完了できます。

特別なシステム申請や費用は必要なく、既存のGoogleアカウントがあればすぐに始められます。

Googleアカウントを準備する

チャンネル開設の第一歩は、企業専用のGoogleアカウントを用意することです。

個人のGoogleアカウントでも開設自体は可能ですが、企業運営には専用アカウントの作成を強く推奨します。

個人アカウントでチャンネルを運用すると、担当者の個人情報が表示されるリスクがあるほか、担当者が退職した際の引き継ぎでも問題が発生しやすくなるからです。

Googleアカウントの作成時は、社名や部署が判別しやすいメールアドレスを設定しておくと管理がスムーズになります。

また、セキュリティ強化のため、アカウント作成直後に2段階認証を有効化しておくことを忘れずに行いましょう。

チャンネルを開設・初期設定する

Googleアカウントを準備したら、YouTubeにログインしてチャンネルを作成します。

右上のアカウントアイコンをクリックし、「設定」→「新しいチャンネルを作成する」の順に進むと、チャンネル名を入力するだけで完了です。

チャンネルを作成したら、次の初期設定を必ず行ってください。

• チャンネルアイコンに企業ロゴを設定する
• バナー画像にブランドイメージを反映させる
• チャンネル説明欄にターゲットに向けたメッセージを記載する
• 概要欄に自社サイトやSNSへのリンクを設置する

チャンネル名は後から変更も可能ですが、SEO観点では初期設定の段階からキーワードを含めた分かりやすい名称にしておくことが重要です。

登録者数がまだ少ない段階では、チャンネル名に「公式」と表記するなど、公式チャンネルであることを伝える工夫をしてください。

複数人で管理する方法

企業チャンネルは、チームで分担して管理できる体制を最初から整えておくことが大切です。

ブランドアカウントでは、YouTube Studioの「設定」→「権限」から管理者を追加招待できます。

権限は用途に応じて次の3種類から選択できます。

• オーナー：全操作が可能。最高権限
• 管理者：運用に必要なほぼ全ての操作が可能
• コミュニケーション管理者：コメント対応などは可能。チャンネル自体の操作は不可

担当者が変更になった場合も、アカウントを1人の個人に紐付けていないため、スムーズな引き継ぎが実現できます。

YouTube企業アカウントの成功事例3選

YouTube企業アカウントで成果を出している企業には、明確な共通点があります。

ここでは、業種の異なる2社の事例を通して、どのような戦略が視聴者の支持を集めているかを分析します。

自社のビジネスモデルや目的と照らし合わせながら、取り入れられる要素を探してみてください。

北欧、暮らしの道具店（クラシコム）

EC事業を展開する株式会社クラシコムが運営する「北欧、暮らしの道具店」は、YouTube企業チャンネルの成功事例として国内でも特に注目度の高い存在です。

2025年4月時点でチャンネル登録者数が100万人を突破し、公開動画数は約900本、総再生時間は1,000万時間を超えています

出典：クラシコム公式

同チャンネルの最大の特徴は、商品紹介に終始せず、「日々に寄り添う心地よいBGMのような動画」というコンセプトを一貫して守り続けている点です。

2018年に配信したオリジナルドラマ『青葉家のテーブル』を契機に本格的な運用をスタートさせ、ドキュメンタリーやVlog、アニメーションなど多彩なジャンルに挑戦してきました。

また、毎週金曜日に定期投稿するという継続的なスケジュール管理が、視聴者の習慣的な視聴につながり、チャンネル登録者の離脱を防ぐ効果を生んでいます。

視聴者が概要欄のECサイトリンクから商品購入へつながる導線設計も秀逸で、YouTubeを単なる動画プラットフォームではなくソーシャルコマースの核として機能させています。

TOYOTA

日本を代表する自動車メーカーであるTOYOTAは、車種別のプロモーション動画を多数投稿し、購入検討者に向けた情報発信を展開しています。

トヨタイムズのチャンネルでは登録者数が21万人を超えており、自動運転技術の実証実験など自動車業界の最前線を伝えるコンテンツが注目を集めています。

成功の核心は、商品スペックの紹介にとどまらず、感情に訴えかける動画制作にあります。

ブランド認知の維持・拡大と新技術の訴求という2つの目的を、1つのコンテンツで達成している点は、企業チャンネルの設計において参考になります。

無印良品（MUJIglobal）

株式会社良品計画が運営する「MUJIglobal」は、2009年に開設された歴史ある企業チャンネルです。

「『これがいい』ではなく『これでいい』」という無印良品の哲学が、動画コンテンツの1本1本に一貫して反映されており、商品紹介の枠を超えてブランドの世界観そのものを届けることに成功しています。

この一貫したブランド発信の結果、「無印系YouTuber」という独自の文化圏が自然発生的に形成されるほどの影響力を持つチャンネルに成長しました。

企業が長期的に視聴者の支持を獲得するには、コンテンツの根底に一貫したブランドの価値観を持ち続けることが不可欠なのです。

成功している企業アカウントの共通点

前述の3社を含め、YouTube企業アカウントで成果を出している企業には明確な共通点があります。

以下の4つのポイントを自社の運用方針と照らし合わせながら確認してみてください。

目的とKPIを事前に設定している

YouTube企業アカウントを成功させるための第一歩は、開設する前に目的とKPIを定めることです。

「認知拡大」「集客」「採用」「ブランディング」のどれを主目的とするかによって、制作すべきコンテンツの方向性は大きく変わります。

• チャンネル登録者数
• 動画再生数
• 視聴維持率・クリック率

目的があいまいなまま動画を投稿し続けると、コンテンツの方向性がバラバラになります。

視聴者に「このチャンネルは何をしてくれるのか」が伝わらなくなってしまいます。

KPIを数値で設定しておけば、定期的な分析と改善のPDCAが回しやすくなり、チャンネル成長のスピードが上がります。

動画テーマに一貫性がある

成功している企業チャンネルは例外なく、発信するテーマに強い一貫性を持っています。

チャンネルのテーマが統一されていると、視聴者は信頼感を抱き、チャンネル登録につながっていきます。

YouTubeのアルゴリズムも、特定のテーマに絞っったチャンネルを専門性の高いチャンネルとして評価しやすくなるという特性があります。

「自社の強みと、ターゲットが求めている情報の交差点」を見つけることが、テーマ設定の基本的な出発点です。

継続的な投稿体制を整えている

どれだけ質の高い動画を制作しても、更新が途切れてしまえばチャンネルは成長しません。

現在のYouTubeのアルゴリズムは、継続投稿しているチャンネルを高く評価する傾向があるからです。

「100点の動画を年に数本」より「70点の動画を定期的に」更新する姿勢のほうが、チャンネルが成長しやすいのです。

投稿頻度の目安として、週1〜2本の定期更新から始め、体制が整ってきたら段階的に頻度を上げていくといったような段階的な改善が必要です。

VSEO対策を徹底している

YouTube企業アカウントを成果につなげるうえで、VSEO（Video SEO）対策の実施は欠かせない施策です。

VSEOとは、YouTubeやGoogle検索の結果で動画を上位表示させる施策全般を指します。

主なVSEO対策の要素は次の通りです。

• タイトルの先頭にメインキーワードを含める（
• 概要欄の冒頭2〜3行にキーワードを自然に盛り込む
• タグはメインKW・関連KW・ジャンル名を含む5〜10個を設定する
• 視聴者の目を引くカスタムサムネイルを作成し、クリック率を高める

VSEO対策は一度設定して終わりではありません。

YouTube Studioのアナリティクスで数値を定期的に確認し、継続的に改善していく必要があります。

YouTube企業アカウント運用の注意点

YouTube企業アカウントの開設自体は簡単ですが、運用段階でルールを守れないとチャンネルの停止・削除という深刻なリスクが生じます。

著作権・コミュニティガイドラインの遵守

YouTubeで動画を公開する際は、著作権とコミュニティガイドラインの遵守が絶対条件です。

BGMや映像素材に他者の著作物を無断で使用した場合、収益化が停止されたり、動画が削除される可能性があります。

BGMはYouTube公式の「オーディオライブラリ」や著作権フリーの音源を使用するか、楽曲の利用許諾を取得したうえで使用してください。

コミュニティガイドラインでは、ヘイトスピーチ・暴力的なコンテンツ・誤情報の拡散などが明確に禁止されています。

企業チャンネルは視聴者から「公式情報」として受け取られる分、一度のガイドライン違反がブランドイメージに大きなダメージを与えるリスクがある点を認識しておいてください。

広告案件の明示義務

インフルエンサーや他のYouTuberに企業案件として動画制作を依頼する場合、広告であることの明示が義務付けられています。

景品表示法およびYouTubeのポリシーでは、企業から報酬を受けて作成したコンテンツには「広告」「PR」「プロモーション」などの表記が必要とされています。

ステルスマーケティングとみなされると、消費者からの信頼を失うだけでなく、法的なリスクにもつながりかねないため注意が必要です。

アカウント停止リスクと対策

コミュニティガイドライン違反や著作権侵害が繰り返されると、最終的にチャンネルが永久停止される可能性があります。

特に企業チャンネルの場合、長期間運用して蓄積した動画資産やチャンネル登録者を一瞬で失うリスクがあるため、セキュリティ対策は最優先事項の1つです。

アカウント停止リスクを最小化するための主な対策は次の通りです。

• 2段階認証を必ず有効化し、不正ログインを防ぐ
• 再生数の不正操作（ボットによるビュー購入など）は絶対に行わない
• 釣りサムネを避ける

チャンネルが停止された場合に備え、重要な動画データのバックアップを定期的に取得しておくことも、企業チャンネルのリスク管理として有効な備えです。

YouTube企業アカウントに関するよくある質問

YouTube企業アカウントの開設や運用を検討している広報担当者からよく寄せられる質問に、明確に回答します。

YouTube企業アカウントは無料で作れますか？

YouTube企業アカウント開設・維持にかかる費用は一切ありません。

Googleアカウントを用意してYouTubeにログインし、チャンネル作成の手順を踏むだけで無料で開設できます。

費用が発生するのは、動画制作（撮影・編集・機材）やYouTube広告を出稿する場合のみです。

企業アカウントは何チャンネルまで作れますか？

1つのGoogleアカウントで最大100個のYouTubeチャンネルを管理できます。

複数の事業を展開している企業が事業ごとにチャンネルを分けたい場合も、1つのブランドアカウントで一元管理が可能です。

成果が出るまでどのくらいかかりますか？

一般的に半年から1年ほどかかります。

ニッチな専門分野を狙った場合、数百人の登録者でも採用や問い合わせの効果が出るケースもあります。

短期的な数字に一喜一憂せず、視聴者にとって価値あるコンテンツを継続的に投稿し続けることが、長期的な成果への最短ルートです。

まとめ：YouTube企業アカウントはマーケティングが必須

YouTube企業アカウントは、開設するだけでは成果につながりません。

本記事を振り返ると、成功する企業チャンネルには必ず「明確な目的とKPI」「一貫したテーマ」「継続的な投稿体制」「VSEO対策」という4つの要素が揃っています。

もし貴社が「YouTube運用で成果が出ていない」「チャンネル登録者数が伸び悩んでいる」といった課題を抱えているなら、ぜひ一度ご相談ください。

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監修者

赤石　勇太郎
株式会社tegy 代表取締役

WebマーケティングおよびSEO戦略のスペシャリスト。YouTubeチャンネル・SNS運用支援、広告運用、映像制作など、デジタルマーケティングサービスをワンストップで提供。

最新のアルゴリズム動向に基づいた、本質的かつ再現性の高い施策により、クライアントのビジネス成長を最大化するためのWeb戦略立案に従事している。